米国の6月の消費者物価指数（CPI）の 発表 を受け、ビットコイン（BTC）価格は火曜日に11万6500ドルから一気に11万8400ドルまで急騰した。CPIは前年比2.7％と、2カ月連続の上昇を記録。これは2月以来の高水準で、予想通りの結果ではあったが、5月の2.4％からは上昇している。コアCPIも年率2.9％とやや上昇し、予想の3％はわずかに下回った。全体のCPIは前月比で0.3％上昇し、これは過去5カ月で最も大きな伸びであった。コアインフレも0.2％の上昇となった。
このデータは、食品や交通といった主要セクターでインフレが依然として粘着的であることを示しており、住宅価格もわずかに緩和した程度である。市場は慎重な反応を示し、米ドル指数（DXY）は急伸して7月には2.1％上昇し、98.5に到達した。
ビットコインの短期的な見通しは評価が分かれている。CPIのコア数値が予想よりやや低かったことは一部の安心材料となったが、インフレ上昇が7月の米連邦公開市場委員会（FOMC）におけるハト派転換の期待を弱めた。 CME FedWatch によれば、先物市場は9月の利下げを54.3％の確率で織り込んでおり、今週発表予定の生産者物価指数（PPI）次第で、その見通しにさらなる確証が与えられる可能性がある。
仮にPPIが予想よりも軟調であれば、ビットコインは再び12万ドル超を取り戻す展開も見込まれる。一方でPPIが予想を上回る結果となれば、BTCは11万5000ドルから11万ドルの間で再度下落に見舞われる恐れがある。
マクロ経済の不確実性が依然として漂うなか、ビットコインは全体的には上昇トレンドを維持している。ただし、今週の経済指標が、次の動きが上方ブレイクか、それとも下方への崩れかを決定づける可能性がある。
注目すべきビットコインの価格水準
ビットコインは年初来最高値となる12万3218ドルを記録した後、火曜日には一時11万6500ドルまで急落した。この急激な動きにより過剰レバレッジのポジションが一掃され、市場はリセットされた格好だ。
強気派にとって、現在取り戻すべき重要な価格帯は11万9250ドル〜12万700ドルのレンジである。ここは以前に売りが優勢となり、価格が押し下げられたゾーンであり、未約定の買い注文が残っていると考えられる。このゾーンを明確に突破できれば、強気の勢いが再び強まり、12万3000ドルを超える新高値への道が開かれるだろう。
とはいえ、短期的にはより深い調整の可能性も高い。ビットコインは11万3700ドル〜11万5300ドルの間にある「公正価値ギャップ」まで再び戻る展開が想定される。この価格帯は200日間移動平均線（EMA）とも重なっており、動的なサポートを提供するゾーンでもある。ここで反発すれば、より大きな上昇トレンドの継続が示唆されるだろう。一方、売り圧力が強まった場合には、BTCはかつての史上最高値である11万2000ドル付近まで下落し、そこから再び上昇に転じる可能性もある。
短期的な変動にかかわらず、長期的な市場構造は、ビットコインの下落が買いの好機であることを示唆している。仮想通貨トレーダーのマガス氏はX上で、11万7000ドル前後のBTCは「贈り物のような水準」と 表現し 、現在の強い上昇トレンドを強調した。
同様に、匿名投資家のジェレ氏も、BTCが一時的に11万6000ドル〜11万8000ドルのレンジ内でもみ合った後、12万ドル超の水準を再び確保するだろうと 予想している 。
本記事の見識や解釈は著者によるものであり、コインテレグラフの見解を反映するものとは限りません。この記事には投資助言や推奨事項は含まれていません。すべての投資や取引にはリスクが伴い、読者は自身でリサーチを行って決定してください。
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