主流メディアのビットコイン報道 3つの「物語」に分岐 媒体でトピックにも偏り=レポート
マーケット調査会社 パーセプションのレポート によれば、2025年第2四半期、ビットコインが史上最高値を記録したにもかかわらず、主流メディアによる仮想通貨の報道量は少なく、内容も二極化していた。
同社によれば、第2四半期において主要18メディアによって掲載された仮想通貨関連記事は合計1116本であり、報道姿勢において「著しい分断」が見られたという。
レポートは前四半期との比較には言及していないが、ビットコイン(BTC)に対する論調には大きな乖離が見られたとし、全体の31%が肯定的、41%が中立、28%が否定的な内容だったと分析している。
とりわけ、ニューズ・コーポレーション傘下の『ウォール・ストリート・ジャーナル』は第2四半期にビットコイン関連の記事をわずか2本しか掲載せず、『フィナンシャル・タイムズ』と『ニューヨーク・タイムズ』も合わせて11本にとどまった。これら3紙による報道は、同期間における全ビットコイン関連報道のわずか2%にすぎない。
主流メディアのBTC報道、3つの系譜に分岐
パーセプションは、ビットコインに関する報道姿勢は主に3つの「物語」に分類できるとしている。
それは、フォーブスやCNBCのような「熱心な受容」、ウォール・ストリート・ジャーナルやフィナンシャル・タイムズに見られる「意図的な無視」、そしてその他の伝統的メディアによる「根強い懐疑」だ。
フォーブス、CNBC、ニューズ傘下の『バロンズ』といった報道量の多い金融メディアは、エリート金融メディアが空けた報道空間を埋める形で積極的に仮想通貨を取り上げた。その一方、一般メディアでは犯罪や論争を中心に仮想通貨を報道する傾向が見られた。
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トピックにも偏り、情報の非対称性を生む構造に
調査はまた、報道内容におけるトピックの分布にも大きな違いがあったことを示している。
フォーブスは小口投資家による利用、ビットコインマイニング、機関投資家による導入といったテーマに重点を置き、CNBCは銀行・金融、マーケット分析、投資商品を重視した。フォーチュンはマイニングや金融業界に関する報道が多く、フォックス・ニュースは犯罪、法的問題、サイバーセキュリティに焦点を当てていた。
パーセプションは、こうした偏りによって「情報の非対称性」が生じ、特にエリート金融メディアを情報源とする投資家は「新興かつ変革的な資産クラス」について十分な情報を得られていないと結論づけている。
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